県民共済は中耳炎切開で保険金が支払われます！実際の体験談をもとに手続きの流れをお伝えしていきます

赤ちゃんから小学生くらいまでの子どもが一度はかかるといわれている「中耳炎」

子どもの病気の中でも５本の指に入ると言われるくらいポピュラーなこの中耳炎ですが、何回も繰り返す場合、耳鼻科で「鼓膜切開」を勧められることがよくあります。

鼓膜切開術とは、その名の通り鼓膜に小さな穴を開けて鼓膜内部に溜まった膿を出して治療する方法ですが、しつこく繰り返す中耳炎の治療には欠かせないものとなっています。

耳の鼓膜に小さなメスを入れるんですが、外来で出来るのが鼓膜切開術の大きな特徴です。

中耳炎の鼓膜切開に健康保険は使える？

中耳炎治療のための医療行為であるため、鼓膜切開術は健康保険が適用されます。

各自治体によって違いますが、乳幼児の場合医療費無料という地域もよくあります。その場合鼓膜切開術を受けたとしても自己負担金はありません。

私が住んでいる地域では、0歳から９歳までは「乳児等医療費の助成」が受けられますので、耳鼻科で鼓膜切開術を受けたとしても、自己負担は500円で済みます。

10歳以降であれば3割負担となり、鼓膜切開術の場合だと窓口で2,000円程度支払う必要があります。

ぜひお住いの地域の子ども医療費助成制度を確認しておかれることをおススメします。

鼓膜にメスを入れる手術であるため、当然のごとく医療保険の手術給付金の対象になると思いがちなんですが、実際は鼓膜切開術で手術給付金が下りるケースはごくわずかです。

しかし、いくら医療費の助成があるといっても、子どもが小さいうちは親も付き添いで仕事を休まなきゃならないことがほとんど。鼓膜切開術自体は外来ですぐ終わりますが、その後の通院が頻繁になるケースが多いんです。

通院のたびに仕事を休んだり、早退することを考えたら、やっぱり保障があるに越したことはありませんよね。

そこで大活躍したのが「県民共済こども型」です！

「都道府県民共済こども型」に加入していれば、中耳炎による鼓膜切開術も手術給付金の対象となっていますので、ご加入されている場合は必ず問い合わせしてみるようにしましょう。

保険金の給付を受ける場合、一般的には医師の診断書の添付が必須条件である場合がほとんどですが、県民共済こども型で鼓膜切開術の保険金支払いの請求をした時、医師の診断書は不要でした。

必要となった書類は、

〇共済金支払いにかかる請求書
〇医療機関の発行する領収書（コピー可）

これらを返信用封筒に入れて送付するのみです。

ただし例外もありますので、請求される場合にはご加入されている都道府県民共済の窓口に必ず問い合わせしてみるようにしてくださいね。

わが子が鼓膜切開術をした時はこんな流れでした。

①手術した翌日に、県民共済の窓口に電話連絡。
②その翌日に県民共済から共済金支払いのための請求書が入った封書が届く。
③請求書に必要事項を記入し、手術点数の入った領収書のコピーを添付して送付。
④翌々営業日あたりに共済金が支払われたことを通知する封書が郵送される。
⑤指定の通帳に共済金の振込完了。

手術日から支払い日までは、およそ4.5日くらいだったと思います。

書類に不備さえなければ、県民共済の支払いはとにかく早い！

これが大きな特徴の一つです。

中耳炎の治療で鼓膜切開を勧められた場合の注意点をまとめてみました。

☆中耳炎治療のための鼓膜切開術は健康保険が適用されます。
☆「乳幼児等に対する医療費の助成」が受けられる場合、医療費の自己負担額はわずか。
☆民間の医療保険の給付対象からは外れるケースが多い。
☆都道府県民共済に加入していれば、鼓膜切開術で手術給付金が下りる。

中耳炎の治療はどうしても長引きやすいもの。

しかしながら、きちんと治しておかないと後に取り返しのつかないことになるケースもあります。

家計の負担を心配することなくしっかり治療に専念できるよう、上手に保険を利用していくことが大切なんですね。